アメリカの景気後退に備えた銘柄選び(個別銘柄 生活必需品編)3

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この記事では景気後退時期に備えておススメの個別銘柄(生活必需品)を紹介します。

何を基準に選ぶか?

これは前回の記事で触れたのここでは割愛しますが、これらのセクターを選択する背景としては景気後退時に市場から退場しないため、資産を動かしづらい状態にしないため、ということを第一に考えて、選定するというのが良いと考えているからです。

おススメの個別銘柄(生活必需品)

前回記事では、狙うセクターはヘルスケアセクターか、生活必需品セクターといいましたが、今回は生活必需品セクターの個別銘柄からビスコがおススメと思う銘柄を紹介したいと思います。

正直、こちらもかなり多いですが、6つにしぼりました。この記事では5,6について紹介します。

  1. MO(アルトリア・グループ)
  2. BTI(ブリティッシュ・アメリカン・タバコ)
  3. HSY(ハーシー)
  4. PEP(ペプシコ)
  5. COST(コストコ・ホールセール)
  6. WMT(ウォルマート)
 

COST

COSTは、日本でもそこそこ有名となっているコストコを運営している会社です。

世界で795店舗(2020年度末)を有し、売上高の大半を米国(73%)およびカナダ(13%)で得ています。倉庫店舗での買い物を可能にする会員権を顧客に販売している。そして、会員制をとっていることも重要なファクターだと思います。また、雑貨だけでなく、食品、家電、衣料、文具など取り扱い商品も数が多いです。

COSTの特徴

COSTの特徴は次の2点です。

1.低価格&倉庫店舗による販売
2.右肩上がりの売上&フリーキャッシュフローの拡大
低価格&倉庫店舗による販売

コストコへ行ったことがある人なら気づいたと思いますが、事業的な視点みると会員制をとっていて、商品数もかなり多く、食品、雑貨、家電、家具、衣料品など取り扱ってますね。日本だと総合スーパーや大型ホームセンターを合わせたような企業となっていると思います。

 
そして、会員制ということで顧客の囲い込みと店舗の大型化を図って、商品の大量仕入れによる原価低減が功を奏して、かなりの低価格で商品を提供していると思います。
 
これがリピーターを多く保有していることから利益を生み出している要因だと考えています。
右肩上がりの売上&フリーキャッシュフローの拡大

この事業構造の結果として、当たり前だと思いますが、売上高とフリーキャッシュフロー遷移を見ていると直近3期を見てみても売上高は8.5%で成長しているのとフリーキャッシュフローも約2.5倍となっています。

2020年12月期には、コロナ景気により10$の特別配当を支払うほど好景気であるとともに、普段の配当率は低いものの株主還元を軽視している企業ではないと思います。

WMT

WMTは、米国最大規模の小売店です。日本では少し前まで西友の大株主となっており、今でもウォルマートカードなら毎日3%オフをうたっていますね。

WMTの特徴

WMTの特徴は、次の点だと思います。

1. 米国最大規模の小売店
2. 潤沢なフリーキャッシュフロー
米国最大規模の小売店

米国最大ということから売上高がここ10年を見ても右肩上がりとなっており、財務健全性がうかがえます。営業利益率をみるとここ5年は右肩下がりを記録しているが、ここ数年は横ばい傾向にあります。

昨年度のコロナ禍により、低迷するかと思われた売上、利益もeコマースの対応により、縮小ではなく拡大傾向にあります。まだコロナ影響は続くもののコロナ禍後にも成長の期待があると思います。

潤沢なフリーキャッシュフロー

営業利益が横ばい傾向であることと連動して、フリーキャッシュフローも同じく横ばい傾向にあります。こちらは高い水準での横ばい傾向ということから、すぐには潰れない財務健全性を裏付ける結果になっています。

事業継続という視点で考えた場合、これだけの規模の企業が高い水準でキャッシュフローを生み出し続けられる事業環境はかなりの強みと考えてよいと思います。

まとめ

これまで、3回にわたって生活必需品セクターの個別銘柄を見てきました。これ以外にもいい銘柄はたくさん存在します。(いい銘柄とは利益を生み出してくれる銘柄のことを指しています。)

例えば、2回目で少しだけ触れましたが、KO(コカ・コーラ)も安定感抜群の業績と株価を誇ります。MCD(マクドナルド)もコロナ禍で少し落ち込みはしたもものすぐに回復してくる強さがあります。

これ以外にも日本でも有名なSBUX(スタバ)やPG(P&G)もあります。

生活必需品は、人の生活には欠かせないものを提供している企業なので、事業が安定している、ブランド力があるなど強みを持っている企業は、一時的なダウンに対してすぐには戻らない可能性がありますが、事業が安定している(していれば)、着実に元の水準まで戻ってくることが期待できます。また、下落幅が小さい(他のセクターの下落率に比較して)銘柄も多く、下がったとしても精神的に安心していられます。

景気後退期の銘柄選択の参考になればと思います。

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